株式会社トヨボウ

防火区画ケーブル貫通部処理　
耐火材メーカー

　貫通部の壁の材質、現場の状況に応じて各耐火材メーカーの工法の選定が確かな知識と共に必要になります。開口部の形状を気にせずに施工可能な工法や、防水処理、防臭処理、防爆処理、遮音処理工法など様々な状況で使用できる工法などがございます。
※認定工法には細かな規定（占積率や貫通物の規定、最大開口面積等）があるため、選定には十分な注意が必要です。

 

【株式会社古河テクノマテリアル】

シンプルな材料で施工性にも優れ粉塵を出さない工法や、多種多様な貫通部（壁の材質、貫通物）で使用可能な工法があり、環境にも優しく残材廃棄物が大幅に低減されます。

【日本ヒルティ株式会社】 

【フラマシステム株式会社】

耐火性、断熱性、自己消火性に優れた安全な材料を使用する工法もあり、冬場の施工状況でもパテが柔らかく、素手で施工可能なパテなど、環境に考慮した製品がございます。

【日東化成工業株式会社】

非硬化型耐火パテや、軽比重型充填材の熱膨張性タイプの耐火パテがあり、ケーブル、PF管の同時貫通が施工可能な工法もあり、国土交通大臣認定工法のみならず、共住区画に対応した（一財）日本消防設備安全センター性能評定工法もございます。

【日本インシュレーション株式会社】

官公庁の施設等で多数の実績工法があり、耐火間仕切り板工法や、開口枠、電線管、バスダクト、サンドイッチ工法など、多様な工法があり、開口の形状を問わない工法もございます。

【積水化学工業株式会社】

片側だけで施工が完了、柔軟で薄いシート状の耐火材を使用するので簡単スピーディ、そして一般の防火区画貫通処理のみならず、共住区画への使用も可能な工法もございます。

【寺崎電気産業株式会社】

高度な防災性能を発揮するMCT工法は多種多様な薬品、ガスに耐えることができ、遮音性、耐候性、耐衝撃性に優れ、船舶用として使用できるほどの防水性能や高度な気密性がございます。

ケーブル防災設備協議会

ケーブル防災設備協議会は、国土交通大臣認定工法の品質の向上と普及を図り、業界の健全な発展に寄与し、社会に貢献することを目的として活動しております。

一般財団法人
日本消防設備安全センター

特定共同住宅等における共住区画の貫通部措置に対応する日本消防設備安全センター性能評定の工法は、評定書に耐火試験を合格した構造が記載されるため、配管やケーブルの組み合わせ又は本数に細心の注意が必要です。
※各社、工法により施工条件が異なります。

株式会社 土井製作所