防火区画ケーブル貫通部
耐火材メーカー

 貫通部の壁の材質、現場の状況に応じて各耐火材メーカーの工法の選定が確かな知識と共に必要になります。開口部の形状を気にせずに施工可能な工法や、防水処理、防臭処理、防爆処理、遮音処理工法など様々な状況で使用できる工法などがございます。
 
 
※認定工法には細かな規定(線積率や貫通物の規定、最大開口面積等)があるため、選定には十分な注意が必要です。

株式会社古河テクノマテリアル

シンプルな材料で施工性にも優れ粉塵を出さない工法や、あらゆる貫通部で(壁の材質、貫通物)で使用可能な工法があり、環境にも優しく残材廃棄物が大幅に低減されます。
 
 
 
 
 

 
耐火材メーカー
 
  
 

日本ヒルティ株式会社

電動工具不使用で施工時間を削減。耐震性にも優れ、両面アクリル系樹脂塗装の保温板と水溶性の耐火シーラントを使用するため綺麗な仕上がり面を実現でき、意匠的にもすぐれています。
 
 
 
 

フラマシステム株式会社

耐火性、断熱性、自己消火性に優れた安全な材料を使用する工法もあり、冬場の施工状況でもパテが柔らかく、素手で施工可能なパテなど、環境に考慮した製品がございます。
 
 
 
 

日東化成工業株式会社

非硬化型耐火パテや、軽比重型充填材の熱膨張性タイプの耐火パテがあり、ケーブル、PF管の同時貫通部が施工可能な工法もあり、国土交通大臣認定工法のみならず、共住区画に対応した(財)日本消防設備安全センター性能評定工法もございます。
 
 

日本インシュレーション株式会社

官公庁の施設等で多数の実績工法があり、耐火間仕切り板工法や、開口枠、電線管、バスダクト、サンドイッチ工法など、多様な工法があり、開口の形状を問わない工法もございます。
 
 
 
 
 

積水化学工業株式会社

片側だけで施工が完了、柔軟で薄いシート状の耐火材を使用するので簡単スピーディ、そして一般の防火区画貫通処理のみならず、共住区画への使用も可能な工法もございます。
 
 
 
 

※順不同です。
 
その他にも耐火材メーカーはございますので、随時更新予定です。

ケーブル防災設備協議会

ケーブル防災設備協議会は、国土交通大臣認定工法の品質の向上と普及を図り、業界の健全な発展に寄与し、社会に貢献することを目的として活動しております。

一般財団法人 
日本消防設備安全センター

財団法人 日本消防設備安全センター性能評定工法は共住区画に対応しており、種類は各社数多く存在しています。
※各社、工法により施工条件が異なります。
防水・止水処理

株式会社 土井製作所

防火区画ケーブル貫通の国土交通大臣認定工法ではありませんが、ケーブルホールの止水を流水状態で施工する事が可能です。半永久的に硬化しない材料を使用します。
株式会社トヨボウお問い合わせ
防火区画ケーブル貫通部延焼防止に関する
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